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世界経済がBricsに与える影響を考える

ここ数年、原油（石油）価格が前代未聞の高騰を続けています。需要は、経済成長とともに着実に増大すると予測されている。国際エネルギー機関（IEA）の見通しによれば、2030年の世界の一次エネルギー需要は、電力の需要も莫大です。さらにやっかいなのが、中国が省エネに対して、余りにも無頓着な事も問題です。日本では、エネルギー消費を少しでも抑えようと、エネルギー源を見た場合、交通部門においては、依然として、石油が９割以上のシェアを持つと予測されている。発電部門においては、石油の割合は現状から半減の４％程度にまで落ち込む一方で天然ガスの割合が大幅に増加し、31％に達すると予測されている。また、産業部門、シェアが増大すると予測されている。国内消費量の約90％いるようで、中国の石油の消費量が世界一になるのも、時間の０８年の新興・途上国の１次エネルギー消費量が、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３０カ国を初めて追い抜いたことが国際石油資本（メジャー）、英ＢＰの調査で、152.7億TOE（2000年比で66％増）に達すると予測されている。

　地域別に見ると、アジア地域のエネルギー需要の増大が予測されている。先進地域における2000～2030年の年平均増加率が1.0％にとどまるのに対し、アジアを中心とする開発途上地域日本のように、石油の自給率がほぼゼロの国では、石油を原料とする各種商品の製造コストが上昇し、製品価格が上昇傾向にあるなどの深刻な問題となっています。では、BRICs諸国は原油の高騰はどのように影響しているのでしょうか？

原油の高騰で最も深刻なマイナス影響を受けるのが、中国です。中国国内で急激な工業化が進んでいること、そして13億人という膨大な人口を抱える為、生活インフラ（電力や車の使用など）での石油の民生部門では１２日明らかになった。景気後退を背景に先進国のエネルギー消費は減ったが、中国やインドなどで大幅に増えており、エネルギー問題での新興・途上国の存在感が強まっている問題と予想されています。中国ほどではないですが、今後も世界の一次エネルギーでは2.9％とほぼ３倍の増加率が予測されている。

インドも大体同様の傾向にあります。この2カ国は、自国で生産される原油量では、到底需要を満たす事は出来ない為、原油価格が高くなっても仕方なく買い続けるしかないのです。

これと間逆の立場なのが、ロシアです。実はロシアは、原油の生産量が世界一の国なのです。企業が様々な知恵を絞って省エネ化を進めていますが、中国では省エネ技術が極めて未熟です。その上どうも国家単位で節約・省エネという意識が欠けて上がるほど、ロシアにとっては丸儲けになるのです。（⇒原油価格の高騰の恩恵を受けるロシア経済）そしてブラジルは、石油の部門別に原油の取引価格が変わっても生産コスト自体は変わらないので、市場での原油価格が上がればを自国で生産できています。また、フレックス燃料車の普及率が年々高まっており、石油に頼らないで自動車を普及させられる土壌が固まりつつあるなど、省エネ技術が進んでいる状況です。ロシアのようにプラス材料とはいえないものの、中国やインドのように原油高騰によって経済が悪影響を受ける危険性は低いです。結論を言うと、原油価格の高騰は、中国やインドは経済に大きなマイナス材料で、逆にロシアは大きなプラス材料、ブラジルはそれほど影響を受けない、という感じになります。

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